アメリカでレミケード

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zoom RSS 支給額の確定

<<   作成日時 : 2009/08/28 08:11   >>

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ようやく、日本の社会保険療に請求していたアメリカでのレミケード治療費への支給額が確定した。支給額は、212,891円だった。

先日書いたとおり、5月のレミケード投薬のために支払った額は、219,380円である。なんと国内での限度である7割をはるかにこえる9割7分の補助が出たことになる。

タイムテーブルをまとめておくと、治療を受けたのが5月20日、最終的に提出書類を全て提出し終わったのが8月7日(治療から3ヶ月)、審査結果を受け取ったのが8月26日(治療から4ヶ月)、そして銀行への振込みが9月28日(予定)(治療から4ヶ月半)である。治療から書類提出までは、もう少しスピードアップできるかもしれない。

時間はかかったが、辛抱して手続きを進めてきた甲斐があった!なにしろ、体調のことよりも、この途方もない金額(1年のアメリカ滞在中に5回のレミケード治療を予定しているので軽く百万円を超えることになる)に本当に補助が出るかどうかが、これまでずっと気がかりだった。これで、ようやくこちらでの生活や研究を心から楽しむことがでそうである。

喜ぶのはこれくらいにして、なぜ、9割7分も補助が出たのだろうか?すこし数字をいじって考えてみた。今回決定した支給額は、どうやら、先日日本の病院に計算してもらった保険点数の合計30,413点のきっかり7倍である。

AIU海外保険プラザのホームページに、既往症を持つ人が日本の社会保険に海外滞在中の医療費を請求するときの解説が書かれている。それによると、「海外での治療費が国内基準より少ない場合の払い戻し額は、海外での治療費から一部負担金(1割から3割)を引いた金額となります。」とある。

これを読んでいたので、支給額は支払額の7割である153,566円を超えないと思っていた。この制度の運用自体は社会保険によって異なっているのかもしれない。

また、最初に職場の担当者に問い合わせた折には、過去の実績だと、海外での療養費請求の支給額は、支払額のよくて1割程度なのでそのつもりでと言われた。なぜ、レミケード治療の場合、日本の保険点数で計算すると9割7分という高い比率になるのだろう?

これは、アメリカでのレミケードの治療費(=支払額)が、日本よりも安いためである。では、なぜアメリカの方が治療費が安いのか?一般にはアメリカの方が医療費は高いといわれる。しかし、レミケード治療では、治療費に占めるレミケードの料金の割合が圧倒的である。レミケードのアメリカでの料金は、日本よりもずっと安いのである。

アメリカでは、インターネットで医薬品を購入できる。私が、通常の薬局ではなく、インターネットでのレミケード購入を行っているのはインターネットの方が安いからである。さらに、昨今の円高によっても、通常よりも割安にレミケードを購入できたかもしれない。

私が加入する社会保険事務所が支払った過去の実績というのは、多くが歯科治療だったという。歯科治療をアメリカで受けると、それは日本の保険適用外の治療のオンパレードだろう(アメリカでは銀歯使わない)。歯科治療の場合、海外医療費を日本の社会保険に請求しても満足いく補助は期待できない。

また、外科の医療費はアメリカの方がはっきりと高い。私は、今回の渡米の前に、一度アメリカで症状が再燃して診察を受けた。そのときは腹部膿瘍があり、まずドレインニングが必要で、予後の経過によっては手術になる可能性もあり、それをアメリカでうけるととんでもない医療費を請求されることになると言われ、強く帰国を勧められた。

もしそのときアメリカに留まって手術を受けていたら、後で、日本の社会保険に請求を行っても、やはり1割程度しか補助はでなかっただろう。(よく、盲腸の手術が例に出される。アメリカだと約200万円、日本だと18万円で、日本の保険を使ってもスズメの涙である。)

とにかく、レミケードのような、日本の方が高額な薬を使っている場合に限り、海外医療費請求制度の恩恵にあずかれるということになる。アメリカでレミケード治療を受けて、保険を日本の社会保険に請求するというやり方は、医薬品販売の規制がないアメリカの良いところと、医療費保証に手厚い日本の良いところの両方の恩恵を受けられる。日本の社会保険ならば、国民健康保険、健康保険組合、共済組合のいずれでも同様な制度を備えている。

ただし、今回の私の場合を例に取ると、4ヶ月程度は、治療費を自腹で立て替える必要がある。レミケードの場合、2ヶ月に一度の投与なので、最低でも3回分の治療費(約60万円程度)の蓄えが必要になるので注意が必要だ。

支払額と支給額の差額、6,489円が、5月分の医療費の自己負担額である。万一日本の社会保険の支給額が満足行く額でなかった場合のセーフティーネットとして、都道府県による特定疾患受給制度を利用するつもりだった。

私が日本国内で住んでいる都道府県の場合、5,770円を越える通院医療費を負担してくれる。今回の場合、帰国後にこの請求を行い,もし請求が通った場合でも、719円が支払われるだけである。結局、一番得をすることになるのは、本来私が日本で治療を受けていれば、もっと高額の補助を負担しなければならなかった都道府県だ。

今回の報告で、本ブログの初期の目的は、一応達成したように思う。しかし、まだ1回の請求が終わっただけである。1年間のアメリカ滞在の間に、後4回の請求を行う必要がある。

このままの調子で社会保険からの補助が続けば、もしかすると都道府県への請求は必要ないかもしれない。(ここまで見てきたように、請求の手間だけでもかなりかかる。)しかし、今後もしも円安に振れた場合、自己負担額がもっと多くなる可能性もある。

今後は、回数を重ねてみて、為替の変動で支払額にどの程度のばらつきが生じるのか?、アメリカのオンライン薬局のレミケードの価格はある程度安定しているのか?、社会保険の支給額は安定しているか?などに注意しながらブログで報告していきたいと思う。そして、一年のアメリカ滞在を終えた後、支払額と支給額の最終的なバランスを見て、その後都道府県に申請するかを決める。



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